「在宅医療・ケアにおける地域BCPベースのサージキャパシティ対応に関する研究」が文部科学省科学研究費助成事業基盤研究（B）に採択されました。

研究代表者：
　山岸　暁美
　一般社団法人コミュニティヘルス研究機構　機構長・理事長

研究概要：
　自宅で療養する人工呼吸器装着、酸素療法受療者など電源確保が必須の者をはじめ、医療依存度やケア依存度が高い在宅療養者が増える中、自然災害や感染症パンデミックを含む有事における医療・ケア提供の継続は、在宅医療を含むプライマリケア領域の重要課題である。
　また、近年は、プライマリケア領域の個々の機関の医療・ケア提供の継続のみならず、災害拠点病院等入院医療機関や介護機関等との役割・機能分担を含めた地域全体の医療・ケアの継続を考える地域BCP（business continuity plan）の重要性が唱えられている。
　本研究は、地域BCPとそれに連動する遠隔看護（telenursing）・在宅入院（hospital at home）のモデル開発を行い、全国で実装する。実装過程を実装科学（implementation science）の科学的方法によって解明し、他地域でも実装できる実装戦略を提案する。

（具体的な目標）
【開発】 　
・自然災害や新興感染症発生時の地域の医療/ケアの継続に資する地域BCPを開発する
・地域BCPと連動する遠隔看護・在宅入院のモデル構築を行う
【実装】
・遠隔看護・在宅入院を含む地域BCPを全国のモデル地域で実装する
・実装過程を実装科学によって分析し、科学的に有効な実装戦略を提案する